スタッフとの定期的な面談、先生は実施していますか?

業務が忙しくなると「先生とスタッフ」「スタッフ間」の意思疎通を図る機会が減ってしまいがちですよね。
特に問題なのは、スタッフの人間関係です。

病院やクリニックは、女性スタッフが特に多い職場。
表面的には大きな問題はないように見えていても、実は水面下で大きなトラブルが起きている……なんていうことも。

これはクリニックだけでなく、どんな小さな職場でも発生することでもあります。

先生に話し難いことがあったり、細かな運営上の問題が重なったり、スタッフ同士の人間関係、仕事のやりがい等、先生は気づかなくても、退職に繋がるような不平や不満が多数発生している可能性はとても高いのです。

先生は何も問題がなく業務が行われている、と思っていても、
「エッ!」っと驚くことが突然やってくる。

スタッフ:「先生、、今日の診療が終わったら少しお時間良いですか?」
先生:「急に何だろう?(嫌な予感・・・・)」

夕方になり、診療が終わって、嫌な予感は的中。
スタッフから退職届が出されます。

冷静に理由を聞いてみると、表向き業務は順調だと思っていたけど、

「こんな不満があったのか」…と、
早めに把握していれば対処できたことが、気づいた時にはすでに手遅れ、ということは多いのです。

そうならないためにも、
定期的な面談をして、スタッフの話を聞く機会を持つことが重要です。

普段からスタッフとは常に会話やコミュニケーションをとり、パートナーや外部の専門家などを活用しながら、対策を進めることを強くお勧めします。

これは、先生が引退されるまで続く業務でもあるのです。

最近のクリニックでは、パートスタッフを上手に活用している場面が増えているのを知っていますか?これからは、パートスタッフの活用を具体的に視野に入れた運営が大きなテーマです。

近年はクリニックの競合が増え、増患を目的に様々な取り組みが行われており、診療時間を競合クリニックとズラすケースもあります。
けれどそこで問題なのは、正職員だけでは勤務体制を維持するのが難しくなってしまうということ…。

そこで救世主になるのが、そう、パートスタッフです!

正職員でも、

  • 子供が急に体調が悪くなった
  • 学校の行事がある
  • 親の介護をやることになってしまった

など様々な諸事情が出てきます。
正職員の急な退職だって発生します。

しかし、パートスタッフを採用して少し余裕をもったシフトが組めれば、働きやすい環境が保たれ、長く勤務できるスタッフが増えていきます。

ただし、パートスタッフは全員が仕事中心に働いているわけではないので、子供の教育費や子育ての空き時間活用、生活費のため、ご主人の扶養範囲内での働き方を望む方も多く、正職員に求めるような業務責任を求めるのが難しいこともあります。

とはいえ、扶養範囲内で働きたいというパートスタッフであれば、法定福利費用の負担も少なく、経費も削減できます。パートスタッフも、慣れてきたり家庭環境が変われば、いずれ正職員を希望することも十分にある。

そのように、パートスタッフを上手に活用しているクリニックでは、正職員の業務の余裕にも繋がり、患者さんも安心して継続来院されるようになっているようです。

スタッフの安定は増患にも必ず繋がります。

クリニックでも、パートスタッフを上手に採用・育成・活用し、長期間の勤務ができる雇用条件やスタッフ体制を整えていきましょう。

最近よく聞く「働き方改革」。

自分のクリニックには、まだ関係ないと思っていませんか?
「大きい病院の話しでしょ?」
「うちはスタッフ少ないから…いずれは考えたいけど…」
私がお会いする先生方からは、そんな声を耳にします。

多くの先生は、研修医時代や病院勤務時代の経験を振り返り、その過酷さをお話くださいます。
しかし、それが、スタッフの方の労働条件のベースになってしまっていては、せっかくのスタッフが辞めてしまうという事態にも。

どの業界でも、スタッフは「権利」を主張するようになってきていて、働く場所を決める際の優先順位が変わってきています。

現在は転職する際、ハローワークだけでなく転職サイトや人材派遣会社といったものが主流になり、労働条件の比較や検討が容易にできる環境になりました。
条件を比較できることで、自身の仕事に対する考え方やモチベーションも変化、多様化しています。
以前は「医療に携わり、人の役に立ちたい」
という理由で医療機関で仕事をされる方が多かったのですが、現在では自分の「働くスタイル」(収入や家庭環境など)を重視し、適度な業務で精神的負担の少ない仕事を求める傾向が強くなっているのです。

特に顕著な変化は事務部門に見られます。

  • 「自分や家族に合った時間帯を選べて効率的に稼ぎたい」
  • 「土日や夜はできれば働きたくない」
  • 「気楽に有給休暇が取得でき、旅行や趣味を楽しみたい」

このような希望は、若い世代になるほど増加してきています。

さらに、労働基準法の「医業に関する特例措置」も少なくなってきています。
10人未満のクリニックであっても、一般企業と同じ、産休・育休などの対応が求められており、スタッフさんからの希望があれば、取得させなければなりません。

以前なら、勤務・待遇・条件などに不満を多く言うスタッフさんへは退職処置をとったり、すぐに入れ替えができましたが、人材不足の現代では、そう簡単にはいきません。

ここでひとつ、医業特有の労働環境の既成概念をリセットして、
時代に合った雇用条件・労働環境を整備していきましょう!